内容紹介

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世界企業は英語を話す。
「英語公用語化」で、日本は復活する。
楽天2年間の実験で確信した、成功のためのマニフェスト

「社内では英語が公用語」　あなたならどうする？
・TOEIC750点ないと部課長にしません
・会議や議事録はすべて英語
・約1年半で全社員のTOEIC平均点は161点アップ
・点数のベスト5部署、ワースト5部署を発表
・英語で仕事ができれば、必ず日本は浮上する
・楽天流・英語トレーニングの秘密
・英語習得は「1000時間」の仮説


僕は予感した。これは、かつて日本で行われたことのない実験になる。7000人以上の日本人が、2年間で英語をマスターするなんてことが、本当に実現できるだろうか。僕は狂っているのかもしれない。しかし、この実験を成功させることでしか、楽天も、そして日本も生き残れないと思った。さあ、実験開始だ。（本文より）

【著者紹介】
みきたに・ひろし
1965年神戸市生まれ。88年一橋大学卒業後、日本興業銀行に入行。93年ハーバード大学にてMBA取得。興銀を退職後、96年クリムゾングループを設立。97年2月エム・ディー・エム(現・楽天)設立、代表取締役就任。同年5月インターネット・ショッピングモール「楽天市場」を開設。2000年には日本証券業協会へ株式を店頭登録(ジャスダック上場)。04年にJリーグ・ヴィッセル神戸のオーナーに就任。同年、50年ぶりの新規球団(東北楽天ゴールデンイーグルス)誕生となるプロ野球界に参入。11年より東京フィルハーモニー交響楽団理事長も務める。現在、楽天株式会社代表取締役会長兼社長。同社は、Eコマース、電子書籍、トラベル、銀行、証券、クレジットカード、電子マネー、ポータル＆メディア、オンラインマーケティング、プロスポーツといった多岐にわたる分野でサービスを展開。Eコマース分野で、アジア、欧州、北米、南米に進出。社員及びスタッフは全世界で1万人を超える。

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