内容紹介（JPROより）

『未来の年表』シリーズ100万部突破！！！

日本が人口減少社会にあることは「常識」。だが、その実態を正確に知る人はどのくらいいるだろうか？　第1部では「人口減少カレンダー」とし、2017年から2065年頃まで、いったい何が起こるのかを、時系列に沿って、かつ体系的に示した。第2部では、第1部で取り上げた問題への対策を「10の処方箋」として、なるべく具体的に提示した。本書は、これからの日本社会・日本経済を真摯に考えるうえでの必読書となる。

＜主な内容＞
第1部　人口減少カレンダー
2017年　「おばあちゃん大国」に変化
2018年　国立大学が倒産の危機へ
2019年　IT技術者が不足し始め、技術大国の地位揺らぐ
2020年　女性の2人に1人が50歳以上に
2021年　介護離職が大量発生する
2022年　「ひとり暮らし社会」が本格化する
2023年　企業の人件費がピークを迎え、経営を苦しめる
2024年　3人に1人が65歳以上の「超・高齢者大国」へ
2025年　ついに東京都も人口減少へ
2026年　認知症患者が700万人規模に
2027年　輸血用血液が不足する
2030年　百貨店も銀行も老人ホームも地方から消える
2033年　全国の住宅の3戸に1戸が空き家になる
・・・ほか

第2部　日本を救う10の処方箋　--次世代のために、いま取り組むこと
「高齢者」を削減／24時間社会からの脱却／非居住エリアを明確化／中高年の地方移住推進／第3子以降に1000万円給付　
・・・ほか
はじめに
第1部　人口減少カレンダー
序　2016年、出生数は100万人を切った
2017年　　「おばあちゃん大国」に変化
2018年　　国立大学が倒産の危機へ
2019年　　IT技術者が不足し始め、技術大国の地位揺らぐ
2020年　　女性の2人に1人が50歳以上に
2021年　　介護離職が大量発生する
2022年　　「ひとり暮らし社会」が本格化する
2023年　　企業の人件費がピークを迎え、経営を苦しめる
2024年　　3人に1人が65歳以上の「超・高齢者大国」へ
2025年　　ついに東京都も人口減少へ
2026年　　認知症患者が700万人規模に
2027年　　輸血用血液が不足する
2030年　　百貨店も銀行も老人ホームも地方から消える
2033年　　全国の住宅の3戸に1戸が空き家になる
2035年　　「未婚大国」が誕生する
2039年　　深刻な火葬場不足に陥る
2040年　　自治体の半数が消滅の危機に
2042年　　高齢者人口が約4000万人とピークに
2045年　　東京都民の3人に1人が高齢者に
2050年　　世界的な食料争奪戦に巻き込まれる
2065年〜　外国人が無人の国土を占拠する
第2部　日本を救う10の処方箋　--次世代のために、いま取り組むこと
序　小さくとも輝く国になるための第5の選択肢
1・「高齢者」を削減
2・24時間社会からの脱却
3・非居住エリアを明確化
4・都道府県を飛び地合併
5・国際分業の徹底
6・「匠の技」を活用
7・国費学生制度で人材育成
8・中高年の地方移住推進
9・セカンド市民制度を創設
10・第3子以降に1000万円給付
おわりに　未来を担う君たちへ
結びにかえて

内容紹介（「BOOK」データベースより）

２０３５年、首都圏も高齢者が激増！「日本を救う処方箋」も本書で提言。

目次（「BOOK」データベースより）

第１部　人口減少カレンダー（序　２０１６年、出生数は１００万人を切った／２０１７年　「おばあちゃん大国」に変化／２０１８年　国立大学が倒産の危機へ／２０１９年　ＩＴ技術者が不足し始め、技術大国の地位揺らぐ／２０２０年　女性の２人に１人が５０歳以上に　ほか）／第２部　日本を救う１０の処方箋ー次世代のために、いま取り組むこと（序　小さくとも輝く国になるための第５の選択肢／戦略的に縮む／豊かさを維持する／脱・東京一極集中／少子化対策）

著者情報（「BOOK」データベースより）

河合雅司（カワイマサシ）
１９６３年、名古屋市生まれ。産経新聞社論説委員、大正大学客員教授（専門は人口政策・社会保障政策）。中央大学卒業。内閣官房有識者会議委員、厚労省検討会委員、農水省第三者委員会委員、拓殖大学客員教授などを歴任。２０１４年、「ファイザー医学記事賞」大賞を受賞（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）