内容紹介（出版社より）

従業員の健康問題は、大企業や大規模事業場だけの問題ではありません。
すべての企業に共通する問題であり、従業員一人当たりの業務が多岐に亘りやすい中小企業や小規模事業場においては、より憂慮すべき問題だと言えます。
最近では、新型コロナウイルス感染症対策から生じた、テレワークを含めたウイズコロナの新しい働き方に対応する必要も生じており、企業経営の新たな問題となっています。
この書籍は、そのような「従業員の健康」に関連する問題について、企業のサポートを長く続けてきたコンサルタントと産業医が、具体的な提案を示しています。
忙しい経営陣にもこれだけは必ず読んでいただきたい箇所には三ツ星マークを付けてあります。
企業が事業を維持・発展させていくために、従業員が安心して就労できる環境を整えるための一助として、是非、本書をご活用ください。

内容紹介（「BOOK」データベースより）

“令和時代の経営者”にとってのリスク＝“健康リスク”。その基礎知識と改正労働安全衛生法対策。“令和時代の新キーワード”「健康起因事故」＆「高年齢労働者」。従業員の健康管理と新型コロナ感染症対策等について経営者や担当者がしておかなければならないこと。

目次（「BOOK」データベースより）

第１章　健康リスクが高まる要因と現状／第２章　経営者に求められる健康関連の法律知識／第３章　健康管理体制／第４章　企業とメンタルヘルス／第５章　働き方改革と健康管理／第６章　一億総活躍社会における中小企業の雇用と就労支援〜障害者雇用・高年齢者雇用・がん患者就労支援・士業等小規模事務所の健康管理

著者情報（「BOOK」データベースより）

佐藤典久（サトウノリヒサ）
株式会社日本産業医支援機構統括執行役員。島根県出雲市生まれ。１９７７（昭和５２年）成蹊大学法学部卒業。ドイツ系製薬会社ヘキストジャパン株式会社にて勤務の後、クロス病院ならびにクロス病院健診センター（東京都渋谷区）事務長・事務局長を１２年間勤める。２００１年（平成１３年〜令和元年）株式会社メディカルトラストを設立し、取締役事業部長として全国７００社ほどの企業の健康管理室の運営や産業医業務の受託を全国１千数百か所で行う。２０１２年（平成２４年）には厚生労働省労働基準局安全衛生部労働衛生課よりの受託事業「事業場の産業保健活動を支援するサービスの整備・育成等事業」の責任者を務め、全国４７か所で講演を行った。２０１９年（令和元年〜）株式会社日本産業医支援機構の統括執行役員として、企業・団体向け、特に中小企業向けの産業保健サービスの提供を開始。同時に就労支援相談センターを立ち上げて担当者および産業医や産業保健スタッフからの相談にも対応する体制を構築している

下村洋一（シモムラヨウイチ）
医師・労働衛生コンサルタント・日本医師会認定産業医・社会保険労務士。１９８４年（昭和５９年）日本大学医学部卒業。駿河台日本大学病院内科勤務、東京都がん検診センター消化器科勤務臨床医、銀座菊池病院内科医長を経験した後、大手私鉄グループ専属産業医・診療所長を務める。２０００年（平成１２年）下村労働衛生コンサルタント事務所を開業。都内で初めて嘱託産業医業務に特化した事務所を開設し現在に至る。顧問先多数。講演多数（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）