内容紹介（JPROより）

想像してごらん 中国が支配する世界を

香港，台湾，尖閣諸島……。
中国の「力による現状変更」の脅威が迫る。
いま世界の「自由」を「独裁」から守る砦こそ
日本である！

“Silent Invasion”を受けた
オーストラリアの実情を知る
親日家からの熱いメッセージ。


どうか私のメッセージを聞いてください！
　近い将来は、皆さんが思っているよりも悲惨なものになりそうです。
タイ、ベトナム、マレーシア、インドネシア、フィリピンなどのアジア諸国でハイパーインフレが起こるでしょう。
コロナウイルスのパンデミックの間、無責任な政府支出のために、これらの国の通貨は崩壊するでしょう。
　中国はパンデミックを引き起こしておきながら、この危機を利用しようとするでしょう。もしかしたら、彼らはそれを計画したのかもしれません。中国はまた別の危険なウイルスを世界に解き放つかもしれません。
　クアッド（日・米・豪・印）のメンバーはこの地域を守る準備をしなければなりませんが、アメリカの深刻な内部問題のために、オーストラリアと日本はクアッドでもっと大きな役割を果たさなければならないという厳しい現実があります。
日本は憲法を改正し、尖閣諸島だけでなく台湾を守るために海上で戦う準備をしなければなりません。台湾が降伏すれば、世界は大惨事に陥り、日本は主権を失うことになるでしょう。
日本だけが世界を救うことができるのです。

中国が世界を掌中に収めたら……
　もし中国がアメリカ、日本、オーストラリアとの海戦に勝利したら、どうなるでしょうか。
こんな質問をしたら、多くの人が笑って「そんなことはまずありえない」というでしょうが、米国国防総省の戦争ゲームの演習では、しばしば中国が優勢になったという現実があります。
　アメリカと日本の勝利は確実とはいえず、中国が台湾、南シナ海、東シナ海を支配するという最悪のシナリオは、遠い未来の空想の話ではありません。
人民解放軍の勝利が、日本とオーストラリアにとって何を意味するか考えてみましょう。

主な項目
日本国民の皆さん、目を覚ましてください。
☆ 他国への中国の脅威は日本に対する脅威
☆ 中国の“サイレント・インベージョン”の実態
☆ オーストラリアが反撃することを決めた理由
☆ 日本が無駄にできる時間はない
☆ 安全保障の奴隷ーー普通の主権国家までの道
☆ 日本人による新憲法ーー憲法制定会議の必要性
☆ 西洋を毒殺している狂ったリベラリズム
☆ ネオ・マルクス主義に染まる日本の大企業
☆ 世界を救い出せるのは日本の一般国民だけ
☆ 中国が世界を掌中に収めたら……、他

内容紹介（「BOOK」データベースより）

想像してごらん中国が支配する世界を。香港、台湾、尖閣諸島…。中国の“力による現状変更”の脅威が迫る。いま世界の「自由」を「独裁」から守る砦こそ日本である！“Ｓｉｌｅｎｔ　Ｉｎｖａｓｉｏｎ”を受けたオーストラリアの実情を知る親日家からの熱いメッセージ。

目次（「BOOK」データベースより）

第１章　オーストラリア人からのメッセージ／第２章　オーストラリアが反撃することを決めた理由／第３章　日本史における重要点／第４章　安全保障の奴隷ー普通の主権国家までの道／第５章　日本人による新憲法ー憲法制定会議の必要性／第６章　地域の安全保障ー共産主義の中国、北朝鮮、台湾・インド太平洋／第７章　西洋を毒殺している狂ったリベラリズム／第８章　世界を救い出せるのは日本の一般国民だけ／第９章　習近平の勝利のディストピアを幻視する

著者情報（「BOOK」データベースより）

トムソン，アンドリュー（Thomson,Andrew）
１９６１年、オーストラリア生まれ。メルボルン大学法学部、文学部（日本語・中国語）卒業。ジョージタウン大学法学修士号取得。１９８３年、慶應義塾大学に留学。１９８６年、北海道大学法学部助手。その後、東京の外資系金融機関で法務に従事。国際弁護士として豪州、米国、アラブ首長国連邦、サウジアラビア、中国北京などで活動。通商関連の法務に携わる。１９９５〜２００１年、豪州連邦議会議員。外務副大臣、スポーツ観光省（シドニー・オリンピック担当）大臣、国会条約審査委員長、豪日国会友好議員連盟会長等を歴任。全英オープンゴルフ５回優勝のピーター・トムソンの長男でゴルフ解説も行う。日本ゴルフ協会外交委員会会員

山岡鉄秀（ヤマオカテツヒデ）
１９６５年、東京都生まれ。中央大学卒業後、シドニー大学大学院、ニューサウスウェールズ大学大学院修士課程修了。２０１４年４月豪州ストラスフィールド市で中韓反日団体が仕掛ける慰安婦像公有地設置計画に遭遇。シドニーを中心とする在豪邦人の有志と反対活動を展開。オーストラリア人現地住民の協力を取りつけ、２０１５年８月阻止に成功。現在は日本で言論活動中。公益財団法人モラロジー道徳教育財団研究員（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）