内容紹介（出版社より）

ツイート、VRアート、ゲーム内コンテンツなど、
なぜ、デジタルデータが資産となり、取り引きされるようになったのか?

アート、国内外ゲーム、メタバース、スポーツ、トレーディングカード、ファッション、音楽、テクノロジー、法律、会計。NFT(Non-Fungible Token=ノン・ファンジブル・トークン)の各ジャンルで活躍する28人の執筆者が最前線を解説。NFTに興味をもつすべての方を対象とし、ビジネスや技術といった社会実態から法律・会計・税務上の取扱いなどの制度面に至るまでを幅広くカバーした総合的なテキストブック!
■第1章 NFTビジネスの全体像
【NFTの現状】天羽健介(日本暗号資産ビジネス協会 NFT部会長)
【NFTの概況とマーケットプレイス】中島裕貴(コインチェック)
【NFT×アート】高長徳(SBINFT)
【NFT×メタバース】福永尚爾(BeyondConcept)
【NFT×国内ゲーム】小澤孝太(CryptoGames)
【NFT×海外ゲーム】セバスチャン・ボルジェ(The Sandbox)
【NFT×スポーツ】アレクサンドル・ドレフュス・元木佑輔(Chiliz)
【NFT×トレーディングカード】奥秋淳(coinbook)
【NFT×ファッション】平手宏志朗(Joyfa)
【NFT×音楽】神名秀紀(KLEIO)
【NFT×海外発NFT特化型ブロックチェーン】ミカエル・ナイーム・北原健(Dapper Labs)
【NFT×日本発NFT特化型ブロックチェーン】吉田世博(HashPort)
【NFTの技術的課題】善方淳(コインチェック)

■第2章 NFTの法律と会計
【NFTの法律関係】増田雅史・古市啓(森・濱田松本法律事務所)
【NFTの金融規制】長瀬威志・小牧俊(アンダーソン・毛利・友常法律事務所)
【その他の法的諸問題】斎藤創・浅野真平・今成和樹(創・佐藤法律事務所)
【NFTの会計と税務】小笠原啓祐(監査法人トーマツ)・藤井行紀(デロイト トーマツ税理士法人)

■第3章 NFTの未来
【NFTと無形資産】神本侑季 (N.Avenue / CoinDesk Japan)
【NFTの市場づくり】関口慶太(日本経済新聞社)
【世界とNFT】ヤット・シュウ(Animoca Brands)
【NFTの展望】國光宏尚(Thirdverse / FiNANCiE )

内容紹介（「BOOK」データベースより）

アート、国内外ゲーム、メタバース、スポーツ、トレーディングカード、ファッション、音楽、テクノロジー、法律、会計などＮＦＴの各ジャンルで活躍する２８人の執筆者が最前線を解説！

目次（「BOOK」データベースより）

第１章　ＮＦＴビジネスの全体像（コンテンツ・権利の流通革命、なぜ、いまデジタル資産ＮＦＴが注目されているのか／ＮＦＴの市場概況と国内外の主要マーケットプレイス／世界が注目する新市場、ＮＦＴとアートがつくり出す新たなマーケットとは　ほか）／第２章　ＮＦＴの法律と会計（ＮＦＴの発行（ＮＦＴ化）とは何か。ＮＦＴの保有・移転の法的意味や販売での実質的取引対象とは／ＮＦＴと金融規制の関係は。どのようなＮＦＴに規制が適用されるのか／ブロックチェーンゲーム等でリスクを生みやすいＮＦＴの法的論点とは　ほか）／第３章　ＮＦＴの未来（世界経済の新たなトレンド。新しい価値を創出するＮＦＴは無形資産のイノベーション／デジタル資産市場づくりの先頭バッターに日本はなれるか／香港のユニコーン企業アニモカ・ブランズ会長が考えるＮＦＴの可能性　ほか）

著者情報（「BOOK」データベースより）

天羽健介（アモウケンスケ）
大学卒業後、商社を経て２００７年株式会社リクルート入社。新規事業開発を経験後、２０１８年コインチェック株式会社入社。主に新規事業開発や暗号資産の上場関連業務、業界団体などとの渉外を担当する部門の責任者を務め国内暗号資産取扱数Ｎｏ．１を牽引。２０２０年５月より執行役員に就任。現在はＮＦＴやＩＥＯなど新規事業の開発や暗号資産の上場関連業務などを行う新規事業開発部門に加え、顧客対応部門を担当。２０２１年２月コインチェックテクノロジーズ株式会社の代表取締役に就任。日本暗号資産ビジネス協会（ＪＣＢＡ）ＮＦＴ部会長

増田雅史（マスダマサフミ）
弁護士・ニューヨーク州弁護士（森・濱田松本法律事務所）。スタンフォード大学ロースクール卒。理系から転じて弁護士となり、ＩＴ・デジタル関連のあらゆる法的問題を一貫して手掛け、業種を問わず数多くの案件に関与。特にゲーム及びウェブサービスへの豊富なアドバイスの経験を有する。経済産業省メディア・コンテンツ課での勤務経験、金融庁におけるブロックチェーン関連法制の立案経験をもとに、コンテンツ分野・ブロックチェーン分野の双方に通じる。Ｔｈｅ　Ｂｅｓｔ　Ｌａｗｙｅｒｓ　ｉｎ　Ｊａｐａｎ　２０２２にＦｉｎｔｅｃｈ　Ｐｒａｃｔｉｃｅ、Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ　Ｌａｗの２分野で選出。ＮＦＴについては、ブロックチェーンゲーム草創期である２０１７年末からアドバイスを開始。ブログ記事「ＮＦＴの法的論点」は、法実務に関する論考としては異例の公開日３０００ＰＶを記録。ブロックチェーン推進協会（ＢＣＣＣ）アドバイザー、日本暗号資産ビジネス協会（ＪＣＢＡ）ＮＦＴ部会法律顧問（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）