![一人負けニッポンの勝機世界インフレと日本の未来[宮本弘曉]](https://tshop.r10s.jp/book/cabinet/2736/9784863102736_1_5.jpg)
一人負けニッポンの勝機 世界インフレと日本の未来
宮本弘曉
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商品説明
内容紹介(出版社より)
◎加速する物価高、横ばいの賃金…
「働いても働いても貧乏から抜け出せない!?」
「一人負けニッポン」を深化させる
”悪いインフレ”の構造と展望は?
2023年、年明け早々、食料品の3度目の値上げの報道がなされ、
物価高騰が生活者レベルで重くのしかかる事態となった。
さらに、日本人の賃金は「ほぼ横ばい」。
物価上昇に賃上げが追い付かないという、
世界を見渡しても異常な事態となっており、
スタグフレーションが警戒されている。
さらに従来から日本だけがデフレという「慢性病」を抱えるなか、
世界レベルでのインフレに対応できず、円安も相まって、
世界の中で「一人負け」の状況を呈している。
本書は、世界経済の大きなダイナミズムを展望しつつ、
日本が特異な状況に陥る現状を理解し、
問題の核心に迫るもの。
第1章 50年ぶりの世界インフレに突入する日本
第2章 デフレに襲い掛かった世界インフレ
第3章 先進国で日本だけ「賃金抑制」が続く理由
第4章 「衰退途上国」からどう脱却するか
「はじめに」よりーー
半世紀ぶりの世界的インフレにより消費者が悲鳴を上げています。欧米諸国の中央銀行は、急ピッチで利上げに奔走してインフレを抑制しようとしていますが、利上げは経済活動の重しとなります。利上げ行き過ぎると、景気が後退する可能性もあります。
この混沌とした世界経済情勢の中、長年、物価が上がらないデフレに苦しんできた日本も、インフレに転じています。食料品や電気料金など身近なモノやサービスの価格が上昇して、国民の生活に圧迫感が広がっています。生活必需品やサービスの価格が上昇する一方で、給料が上がらなければ、私たちの暮らしはますます苦しくなっていきます。節約志向が強まり、消費が冷え込み、経済活動が停滞する恐れもある中、賃金上昇が焦眉の課題となっています。
このような中、岸田文雄首相も「物価上昇を上回る賃上げ」を掲げています。しかし、日本の賃金は長年にわたり低迷しており、賃上げの実現は容易ではありません。
日本の賃金は過去25年間ほぼ横ばいで、他の先進国に比べて大幅に劣っています。アメリカやイギリスでは賃金が約1・3〜1・4倍、ドイツでも約1・2倍になっているのに対し、日本は「世界で一人負け」といえる状況にあります。
本書は、最近のインフレについて深く掘り下げ、その背景や原因、そして将来的な見通しを探ります。「なぜ、世界的に物価が上昇し、中央銀行が利上げに動いているのか?」「なぜ、日本もインフレに転じたのか?」などについてわかりやすく解説します。また、賃上げの問題にも焦点を当て、日本で低賃金が続く原因や、賃金決定要因などについても解説し、日本経済を立て直すために必要な政策や対応についても考えていきます。
内容紹介(「BOOK」データベースより)
「なぜ、世界的に物価が上昇しているのか?」「なぜ、子世代は親世代より貧しいのか?」「なぜ、賃金は25年間横ばいなのか?」…「一人負けニッポン」を深化させる“悪いインフレ”の構造と展望に迫る。
目次(「BOOK」データベースより)
第1章 50年ぶりの世界インフレに直面する日本(上がり始めた物価/インフレとは何か?/インフレは世界的現象/インフレはなぜ起こるのか?/スタグフレーションとは何か?/どうやってインフレに対応するのか?)/第2章 デフレに襲い掛かった世界インフレ(世界規模のインフレはなぜ起きたのか?/欧米諸国はインフレにどう対応してきたか?/日本銀行の対応と円安進行/安いニッポン/考えなくてはいけない構造的なインフレ/日本の金融政策の今後)/第3章 先進国で日本だけ「賃金抑制」が続く理由(低迷が続く日本の賃金/一人負けニッポン/なぜ、賃金が上がらないのか?/日本での賃金の決まり方/「買われる」日本の労働力)/第4章 衰退途上国からどう脱却するか(カギを握る賃金の上昇/どうすれば賃金を上げることができるのか?/労働市場を徹底的に流動化させよ/日本の雇用は変わらざるを得ない/労働市場をどう流動化させるのか/衰退途上国から脱出せよ)
著者情報(「BOOK」データベースより)
宮本弘曉(ミヤモトヒロアキ)
1977年生まれ。東京都立大学経済経営学部教授。慶應義塾大学経済学部卒業、米国ウィスコンシン大学マディソン校にて経済学博士号取得(Ph.D.in Economics)。国際大学学長特別補佐・教授、東京大学公共政策大学院特任准教授、国際通貨基金(IMF)エコノミストを経て現職。専門は労働経済学、マクロ経済学、日本経済論。日本経済、特に労働市場に関する意見はWall Street Journal、Bloomberg、日本経済新聞、NHK等の国内外のメディアでも紹介されている(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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