内容紹介（出版社より）

どんどん人が辞めていく、社員にモチベーションがない、などのモヤモヤを、対話のチカラで解消していくのが「組織開発」。本書では、悩みを抱える職場への処方箋として、「組織開発」のはじめ方を成功事例とともに紹介します。組織開発の第一人者と、プロフェッショナル3名によるいちばんやさしい組織開発の入門書です。

【目次】

はじめに

監修者まえがき

CHAPTER1 職場のモヤモヤを消し去る！ 組織開発の「きほん」

CHAPTER2 知識ゼロからでも実践できる 組織開発の「はじめ方」

CHAPTER3 7つの成功事例から読み解く 組織開発「実践のポイント」

CASE 1【中小企業×組織開発1】三和化工紙 「モチベーションの低い職場」を変えた新米社長の職場改革

CASE 2【中小企業×組織開発2】ビッグスマイル 「どんどん人が辞めていく」と向き合った経営者

CASE 3【大企業×組織開発1】パナソニックグループ 「人と組織のポテンシャル」を引き出し、自己実現と事業成果の両立を目指す

CASE 4【大企業×組織開発2】東芝テック 「大企業病」を変えたオフサイトミーティング

COLUMN #1　越境オープンラボから学ぶ「目的のない対話」の意義

CASE 6【街づくり×組織開発】横浜中華街 対立を乗り越える「大きな目標」の価値

CASE 7【教育×組織開発】南山大学 人文学部心理人間学科　中村ゼミ 組織開発を実践するゼミに学ぶ、「自走する組織」のつくり方

COLUMN #2　教育現場での「個業化」を改善した組織開発

CHAPTER 3　監修者解説

CHAPTER4 さあ、組織開発を始めよう

おわりに

内容紹介（「BOOK」データベースより）

第一人者＆現場のプロがゼロからやさしく解説。

目次（「BOOK」データベースより）

１　職場のモヤモヤを消し去る！組織開発の「きほん」（職場に生じる「モヤモヤ」の正体とは？／「人材開発」とは異なる、「組織開発」というアプローチ　ほか）／２　知識ゼロからでも実践できる組織開発の「はじめ方」（「タスク・プロセス」と「メンテナンス・プロセス」に目を向ける／組織開発の第一歩は「対話」による関係づくり　ほか）／３　７つの成功事例から読み解く組織開発「実践のポイント」（ＣＡＳＥ１　中小企業×組織開発１　三和化工紙「モチベーションの低い職場」を変えた新米社長の職場改革／ＣＡＳＥ２　中小企業×組織開発２　ビッグスマイル「どんどん人が辞めていく」と向き合った経営者　ほか）／４　さあ、組織開発を始めよう（まずはできるところから始める。「集まる場所」をつくってみる／目的やイメージ、良い組織観を共有し続ける「意志」を持つ　ほか）

著者情報（「BOOK」データベースより）

中村和彦（ナカムラカズヒコ）
南山大学人文学部心理人間学科教授。名古屋大学大学院教育学研究科教育心理学専攻後期博士課程満期退学。教育学修士。専門は組織開発、ラボラトリー方式の体験学習、グループ・ダイナミックス。米国ＮＴＬ　Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ組織開発Ｃｅｒｔｉｆｉｃａｔｅ　Ｐｒｏｇｒａｍ修了。トレーニングや組織開発コンサルティングなど、さまざまな現場における実践に携わるとともに、実践と研究のリンクを目指したアクションリサーチに取り組む

早瀬信（ハヤセマコト）
組織開発コンサルティング会社セセリー代表。早稲田大学理工学部卒業後、キヤノン株式会社へ入社しマーケティングなどに従事。退職後も続けられるスキルを得るため、社内異動を希望し組織開発コンサルタントとなる。約１１年のコンサル実践、延べ２０００人以上の指導経験を持つ。定年退職後に独立。特定手法に依存せず、組織状況に寄り添う柔軟な組織開発支援を行う

高橋妙子（タカハシタエコ）
組織開発コンサルタント。南山大学大学院人間文化研究科修士課程（教育ファシリテーション専攻）修了。同大にて中村和彦氏に師事。卒業後、リクルート系企業を経て、事業会社経営後、コンサルティング会社設立。組織開発コンサルタント歴は１５年におよぶ。全国４万人規模の企業経営者の会の会長や副支部長などを歴任。専門は組織開発や人間関係。組織開発の権威である米国ＮＴＬ　Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ組織開発Ｃｅｒｔｉｆｉｃａｔｅ　Ｐｒｏｇｒａｍ修了。自律型組織づくりや関係性構築を笑顔でサポート

瀬山暁夫（セヤマアキオ）
経営理念浸透コンサルタント。中小企業診断士。１９９５年同志社大学経済学部卒、２０２３年より同志社大学大学院総合政策科学研究科在学。中小・中堅企業を対象とした経営理念の策定・浸透の伴走支援者。経営トップとの対話や経営幹部のプロジェクトによりミッション・バリューを言語化し、組織開発の価値観に基づくワークショップで社員の理解・共感・行動変容を促進する。中小・中堅企業経営者との交流５００人超。関与企業約１００社（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）