内容紹介

「大前研一通信」は様々な社会問題に対し、グローバルに活躍する経営コンサルタントの大前研一の発信や、総監修する双方向ビジネス専門チャンネル：ビジネス・ブレークスルー（BBT)の情報などを、まるごと読むことができる唯一の月刊情報誌です。マスコミ上に発信された大前研一の発言や、雑誌媒体へ連載している記事等が読め、新聞やテレビでは分からない多面的・国際的視野があなたの前に広がるでしょう。これからの激変する時代の指針として、21世紀のサバイバルツールとして、「大前研一通信」を是非、お役立てください。

今回は、いまだに今年元旦に起こった能登半島地震の爪痕に苦しむ日本と、4月にマグニチュード7.2の地震が発生した台湾の危機対応力の違いと、台湾の半導体産業などの反映は李登輝元総統の功績であり、日本が学ぶことは山ほどあると指摘した記事を巻頭に、半導体戦争に挑む日本の懸念と勝機を分析した記事に加え、【問題解決力】として、東京証券取引所、国内半導体産業、韓国半導体大手、台湾TSMCの関連記事と、世界一の企業がアップルからマイクロソフトに代わった理由の解説記事と、巨大IT規制、なりすまし広告、米国のメタ、グーグル、アルファベットといった企業の関連記事を前半にご紹介します。

中盤には、巨大ＩT企業の独占を禁止する新法案を政府が閣議決定した事などに関し、遅すぎる日本の対応に言及した記事に、未成年者保護とデザインの中毒性に関する調査に続く、今年２回目になるＥUのデジタルサービス法（DSA）に基づく調査で、簡易版アプリの一部機能をTikTok側が欧州で自主的に停止することに関する問題が米大統領をも左右すると洞察した記事と、ソニーがパラマウントに買収案を提案することに関する記事、更に、静岡県・川勝知事、リニア中央新幹線、政治資金問や、憲法改正、日米関係、岸田首相の米ノースカロライナ州にあるトヨタの工場やホンダの米航空機事業子会社拠点への岸田首相の視察の関連記事に加え、中古車・リース市場で電気自動車（ＥＶ）の再販価格が急落している背景に関しての解説記事、また、専用の口座開設をすると利用状況に応じてJR東管内の片道運転を4割引きにするなどの特典を受けられるＪＲ東日本のデジタル金融サービス「ＪＲＥバンク」にも言及した記事と、【大前関連記事】としては、「貯めるな使え！」と題する記事に加え、インバウンド「50兆円」を目指すべく、観光行政を喝破した記事もご紹介します。

後半には、【BBT大学大学院】は、単科受講生向けのオリエンテーション開始報告、【リーダーシップ】としては、リーダーシップ・アクションプログラム（LAP）30期生の卒業合宿実施レポート、【英語】としては、「プレゼンをスマートに終えるコツ」と題するコラム（PEGL）と、【BBTCh】として、「定年前と定年後の働き方」と題する番組の紹介記事に、【IB（国際バカロレア）】としては、IB教員インタビューと、IBDP修了生インタビュー記事に加え、リリース記事など、政治・経済・ビジネス分野含め、世界、日本の潮流に関する記事を中心に構成した「世界の潮流2024-25」と題する特集号です。