事業の目的とは何か。経済学者や投資家は「金儲け」にほかならないと主張し、大半の経営者たちがこの論理に従ってきた。利益の極大化、株主価値経営、四半期主義、「企業は株主のもの」を前提としたガバナンスなどは、その典型である。しかし、社会目的と経済価値を両立し、長期志向の経営を実践する「グレート・カンパニー」は、異なる論理、すなわち「制度の論理」（institutional logic）で行動している。ピーター F. ドラッカーが訴えたように、経済機関というより社会機関として自社を位置づけ、社会に貢献することを事業の目的とし、外部不経済を内部化し、株主以外のステークホルダーからも称賛される行動に努めている。本書では、ペプシコ、ノバルティス、サンタンデール、新韓銀行、P&G、IBMなどの事例を紹介しながら、グレート・カンパニーに共通する6つの要件、すなわち「共通の目的」「長期的視点」「感情的な絆」「公的組織との連携」「イノベーション」「自己組織化」について解説し、持続可能性を追求する企業は制度の論理に従って思考・行動しなければならないと訴える。＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2012年3月号）』に掲載された論文を電子書籍化したものです。